水道修理の検索広告｜電話CPAを有効依頼・作業完了・採算まで追う

水道修理のGoogle検索広告で「電話CPAが下がった」と報告されても、完了件数が増えていないことがあります。原因を調べるには、電話ボタンのタップ、実際の通話、受けられる依頼、作業完了を分ける必要があります。

複数拠点へ依頼を振り分けるコールセンターでは、かけ直し、対応地域外、既存客の進捗確認も入ります。この記事では、電話の数を増やす設定から一歩進み、完了する新規依頼と採算を見て広告を調整する手順を説明します。

「電話」のイベント名から、実際に何を数えているか確認する

最初に、Google広告のコンバージョン一覧で、アクション名、計測元、発火条件、メイン・サブ、使うキャンペーンを控えます。「電話問い合わせ」という名前だけでは、呼び出しが始まったのか、受付につながったのかは分かりません。

Googleは、モバイルサイトの電話番号クリックと、転送電話番号を使う通話計測などを区別しています。前者はクリックの計測で、通話そのものの確認ではありません。利用条件や転送番号の対応状況を確認して、現在使っている方式を特定します。Google広告：電話コンバージョンの種類

テストでは、電話ボタンを押して取り消す、正常に通話する、同じ依頼でかけ直す、といった動作を分けます。テスト用の管理IDを残し、本番成果から識別できるようにします。電話番号の文字列が押せるだけで「通話計測まで正常」とは判定しません。

受付で「有効な新規依頼」の条件をそろえる

「今すぐ来てほしいが、料金が分からないまま作業を頼むのは怖い」。水漏れで検索する人には、急ぎと費用への不安が同時にあります。広告で通話を強く促すなら、LPにも対応できる症状・地域、見積りと作業同意までの流れを置き、電話で同じ説明をします。通話が長くなったこと自体を質の改善にしません。

ここでは有効依頼を「新規の修理相談で、対象の地域・作業に当たり、案内した条件で訪問調整を希望する依頼」と定義する運用例を使います。最終料金への同意や作業完了とは別です。条件を変えると有効依頼数も変わるため、定義と変更日を残します。

受付票には依頼ID、初回連絡日、広告の帰属情報、商圏、症状の分類、希望時間、有効・対象外・判定待ち、対象外理由を記録します。同じ水漏れのかけ直しは同一IDへまとめ、過去の完了客から別の修理を依頼された場合は再依頼として区別します。通話履歴だけで個人を完全に識別できる前提にしません。

応答できなかった電話も消さず、「未応答・折り返し中・連絡済み」に分けます。未応答は低品質リードと同義ではありません。時間帯別に増えていれば、広告担当と受付責任者でシフト、待ち時間、折り返しの状況を先に確認します。流入元が確認できない依頼は未帰属として残し、推測で検索広告の成果に足しません。

同じ依頼群を追うと、安い電話CPAの中身が見える

次はすべて架空の例です。ある7日間の新規一般検索に媒体費30万円を使い、その期間に初回接点を持った依頼を、期間終了14日後に集計したとします。クリックと受付票を照合できた範囲の集計で、未帰属分は別表です。

応答済み70件の内訳は、有効45件、対象外20件、条件確認中5件とします。有効45件は完了30件、出動前取り消し10件、未完了5件です。未応答の着信や折り返し中はこの70件の外側で別集計し、解決後に同じ依頼群へ反映します。120タップと70依頼は単位が違うため、その差を未応答件数とみなすことはできません。

この時点の完了CPAは1万円ですが、未完了5件を失注と断定しません。逆に、全部完了すると先取りしてCPAを低く見せることも避けます。確認日を固定し、受付責任者が状態を更新します。前月と比較するなら、同じ経過日数で確認した依頼群同士にそろえます。

入札目標の切り替えは、計測確認とセットで進める

安い電話タップを入札の主な成果としている場合、有効依頼や完了への変更は検討対象です。ただし、社内で追える状態と、媒体へ欠けずに連携できる状態は別です。まず観察用に記録し、重複、欠落、遅延、判定のぶれを照合します。

メインのアクションは、その標準目標をキャンペーンが入札に使う場合に利用されます。サブでもカスタム目標に含めると入札に使われる例外があるため、アクション設定とキャンペーン側の目標を両方確認します。Google広告：メインとサブのコンバージョン

切り替え表には「現入札戦略・現在の成果・新成果・同期間の件数とCPA・連携遅延・変更対象・検証予算・次回確認日」を記入します。例えば先の2,500円は電話タップ単価なので、そのまま有効依頼の目標CPAに流用しません。参考値約6,667円も1期間の観測値であり、将来の獲得保証ではありません。

Googleの移行手順は、入札戦略を変える場合と成果だけを変える場合などで分かれます。現在の設定に合う手順を選び、新成果が安定して届くことと支出上限を確認して変更します。確認前に全拠点を一括で切り替えたり、翌日のCPAだけで元へ戻したりしない設計です。Google広告：入札に使う成果の変更

受付票の住所や会話全文を広告のイベント名・URLに入れないようにします。媒体連携は、利用する方式の要件、必要な同意、送る項目を別途確認します。社内集計を始めるために、詳細な相談内容をそのまま外部へ渡す必要はありません。

完了CPAの許容幅は、作業と対応の費用から考える

先ほどの完了30件に、税抜・値引き返金反映後の売上90万円、部材・外注・追加移動・決済手数料など広告以外の変動費45万円が発生したと仮定します。媒体費30万円を引くと15万円です。これは既存の固定人件費や家賃を控除する前の金額で、営業利益ではありません。売上ROASは90万円÷30万円で300%ですが、300%という比率だけでは会社の利益を判断できません。

例の変動費には、取り消し依頼への追加対応費と、現時点で判明した再施工費を含めます。同じ費用をもう一度引かず、後から返金や再施工が出れば当初の依頼群の金額を更新します。売掛金が残る場合は入金予定と回収状況を別列に置き、売上を現金残高の代わりにしません。

拠点を増やす判断では、追加依頼を処理する班と受付が必要です。既存の平均完了CPAが良くても、追加分で外注単価が上がれば残る金額は減ります。追加媒体費、追加体制費、完了までの待ち、回収までの現金を確認し、増額分の費用上限と戻す条件を決めます。広告に帰属した30件すべてが、広告によって純増した30件とも限らないため、指名・再依頼と一般の新規獲得を分けて検討します。

管理画面の電話件数と現場の完了件数が合わない場合は、AdLeapに水道修理の検索広告・電話計測を相談するからお問い合わせください。まずは現在の成果の数え方、受付から完了までの段階、増額したい商圏を整理するところから検討できます。